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MESSAGE FROM RECRUITING PARTNERS
弁護士採用担当者からのメッセージ

個性に応じたキャリアを応援

AMTには現在、400名を超える弁護士が所属しており、今後も新人弁護士の採用を安定的に継続していく方針ですが、求める人材像はあえて固定していません。細分化が進むクライアントのニーズに対し、最善のリーガルサービスを提供するためには、多様な弁護士を確保する必要があるからです。

厳格な部門制を採用していないのもそのためです。部門を設けると、硬直的な指揮命令系統ができあがってしまい、部門のパートナーの色に配下が染まってしまいがちです。AMTでは、パートナーが案件ごとにベストなチームをフレキシブルに組成する方式を導入することで、若手が個性に応じて能力を伸ばしやすい環境を用意しています。

パートナーは所内に約140名おり、その誰とでも仕事できるチャンスがアソシエイトに与えられています。所内のイントラネットや交流会などを活用し、興味のある分野をアピールすることで、パートナーとの接点を得られます。また、「チューター制度」を活用して、チューターから興味のある分野のパートナーに連絡を取ってもらうこともできます。そして、多くのパートナーと関わる中で、弁護士に必要な柔軟性や応用力を磨きつつ、自分の方向性や仕事のやり方を徐々に確立していきます。それがAMTならではの自主性を尊重した人材育成法です。

キャリア・プランを考える場面でも、個々の弁護士の自主性を尊重しつつ、事務所としてどのようなサポートができるかを考えています。女性弁護士に対する支援も万全で、産休・育休制度、時短勤務制度はもちろんのこと、ワークライフバランスを取りやすいバックオフィス業務の選択肢も用意するなど、出産後も長く働ける環境を整えています。

手間を惜しまない育成で本質を学ばせる

われわれ弁護士にとっての最優先事項は「クライアントに最善のアドバイスをすること」です。そのため所内では、弁護士同士で侃々諤々の議論を重ね、アドバイスのクオリティーを高めていくことが極めて重要な作業となりますが、新人弁護士もそのプロセスに立ち会わせ、自分の意見を述べさせることで、対話技術と実務の本質を学ばせます。

所内でそうした経験を積ませる一方、若手弁護士には海外留学・研修、出向を推奨し、その後方支援も惜しみません。近年、企業や官公庁からの弁護士派遣要請が増えていますが、クライアントや法令起草者の視点から法律に関わることは、弁護士にとっても非常に有用な機会と言えます。

中途採用も活発です。比較的マンパワーが足りていないフィールドを補強するため、得意分野を持つ弁護士や、幅広い分野経験を持つ弁護士を積極採用し、彼らがスムーズに実務に入ることができるよう、勤務開始前からなるべく多くのパートナーと面談する機会を設けています。クオリティーを唯一の判断基準とするAMTでは、中途のハンデはありません。実力次第で、中途採用の弁護士がパートナーへと昇格するケースも多数あります。

充実した教育サポート制度

自主性を重んじるとはいえ、入所直後の新人弁護士に対しては、もちろん手厚いサポートを提供しています。まずは、入所後に約1ヶ月間の新人研修を用意。パートナーによる各専門分野の業務説明や、ワークショップ形式の演習、対話形式の講義、弁護士業務での実践を意識した英語研修、語学レッスンなどを通じて、基礎知識とノウハウを効率よく習得できるプログラムになっています。

研修終了後はOJTに入りますが、アソシエイト1名に対して複数のパートナーが教育・相談担当として付く「チューター制度」によって実務面と精神面をフォローアップ。さらに、中堅・若手パートナーらによって構成される「教育研修委員会」が、アソシエイトの業務量や希望する案件、不安・悩みなどについての相談窓口となり、個々の能力を伸ばすためのきめ細やかな指導や助言を行います。

また、アソシエイトが所内に常駐する英会話講師のレッスンを受けられる制度があるほか、興味があれば誰でも参加できる各分野の「所内勉強会」も随時開催されています。所内の人間関係を広げる機会も豊富で、フロアが異なる弁護士同士の交流会や、スポーツや趣味のサークル活動も盛んに行われています。

求めるのは好奇心の旺盛さと主体性

このように所内のサポート体制は万全ですが、われわれ採用担当者に共通する思いは、「上から与えられるのを待つ人よりも、好奇心と主体性を持って“自分にとってのベスト”を探せる人が欲しい」ということです。「Find the best in you」というキャッチコピーには、このような思いが込められています。

このような思いが根底にあれば、採用の判断基準は、さまざまな視点があってよいと思っています。ある担当者は「例えばイベントを仕切ったことがある、などでもいい。社会の中で人と関わりながら何かをまとめ上げた経験がある人に魅力を感じる」と言います。一方、別の担当者は「弁護士に必要な資質と言える、バランス感覚と柔軟性とコミュニケーション能力を見るため、面接時はなるべく話をさせて、話題の広げ方、質問の仕方などを見る」と言う者もいます。また、「クライアント相手の商売なので、シンプルに、話していて魅力がある人かどうかを見る」と言う者もいます。

担当者の基準も入所者の志向も人それぞれですが、その多様性が事務所全体に刺激を与えて、クライアントのさまざまな要望に応える活気のある組織作りにつながるものと確信しています。好景気なら好景気なりの分野で、不景気なら不景気なりの分野で弁護士のニーズはあります。そして、そのほぼすべての分野がAMTには揃っており、どれを選ぶことも可能です。

この恵まれた環境下で、あなたにとってのベストを探してみませんか?

加畑 直之Naoyuki Kabataパートナー弁護士

1996年3月
東京大学法学部(法学士)
2002年8月
当事務所入所

山神 理Michi Yamagamiパートナー弁護士

1997年3月
東京大学法学部(法学士)
1999年4月
当事務所入所

安藤 紘人Hiroto Andoパートナー弁護士

2001年3月
東京大学法学部(法学士)
2002年10月
当事務所入所

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